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歯科採用代行比較ガイド

歯科衛生士が職場を替える理由と、医院で見直せること|日本歯科衛生士会の調査から

歯科採用代行比較ガイド編集部|公開日:2026年9月25日

歯科衛生士がなかなか定着しない。 採用に力を入れても、辞めてしまえばまた採用からやり直しになります。

この記事では、日本歯科衛生士会の「歯科衛生士の勤務実態調査」(2024年実施・2025年3月報告) の数字をもとに、 歯科衛生士がどんな理由で勤務先を替えているのか、職場に何を望んでいるのかを整理します。 そのうえで、医院の側で見直せることを挙げます。

先に:この調査の読み方

数字を見る前に、この調査の性格を押さえておく必要があります。

  • 回答者は日本歯科衛生士会の会員で、回答数は5,385人(回収率35.5%)です
  • 回答者は50歳以上が58.2% で、国の統計(衛生行政報告例)の26.4%の2倍以上です
  • 回答者の勤務先は診療所が43%前後で、国の統計(約90%)より少なく、病院・行政・学校などが多くなっています

報告書自身も、これらは会員の属性によるものと考えられるとしています。 つまり、診療所で働く若い歯科衛生士の実態とは、ずれがある可能性があります。 以下の数字は「傾向を知る手がかり」として読んでください。

勤務先を替えた理由

勤務先を変わったことがある人(4,349人)に理由を聞いた結果(複数回答)の上位7項目です。

理由割合
出産・育児33.8%
経営者との人間関係33.2%
結婚32.4%
給与・待遇の面32.3%
勤務形態・勤務時間31.8%
仕事内容29.6%
仕事内容のレベルアップのため25.7%

上位の7項目は、25〜34%の間に並んでいます。 一つの理由が飛び抜けているのではなく、いくつもの理由が同じくらいの割合で挙がっている、ということです。

主な理由を1つだけ選んだ場合は、「出産・育児」14.7%、「経営者との人間関係」13.1%、「結婚」11.5%、「仕事内容のレベルアップのため」7.9%、「給与・待遇の面」6.8%でした。

「経営者との人間関係」が増えている

報告書のまとめでは、「経営者との人間関係」は前回調査の19.6%から33.2%に増えたとされています。 一方で「給与・待遇」は38.3%から32.3%に下がっています。

ただし、前回調査には「出産・育児」「結婚」の選択肢がありませんでした(報告書のまとめより)。 選択肢が変わると他の項目の割合も動くため、前回との比較は目安として見てください。

働いていない歯科衛生士が、最後の職場を辞めた理由

いま働いていない回答者に、最後の職場を辞めた理由を聞いた結果(複数回答)では、 「自分の健康」21.6%、「家庭の事情」21.1%、「経営者との人間関係」20.5%、「勤務形態・勤務時間」20.5%が上位でした。

職場に改善してほしいこと

働いている回答者(4,926人)に、現在の職場で改善してほしいことを聞いた結果です(「はい」と答えた割合)。

改善してほしいこと割合
待遇改善(ベースアップ・定期昇給など)78.6%
専門性・資格などの評価65.8%
福利厚生の充実57.6%
教育研修など、レベルアップの機会の充実52.5%
雇用の安定性の確保47.2%
多様な勤務形態・勤務時間の導入46.6%
業務量の軽減45.4%
医療安全体制の充実42.9%
介護支援の充実39.5%
院長など、職場の人間関係38.8%
休暇の取得36.1%
労働時間の短縮31.5%
子育て支援の充実26.1%

この表の回答者には、診療所以外(病院・行政・学校など)で働く人も含まれています。

医院で見直せること

調査で挙がった項目ごとに、医院の側で見直せることの例を挙げます。 調査は理由の割合を示すもので、どの対策が効くかを確かめたものではありません。 自院に当てはまるものから確かめてください。

待遇と評価

  • 昇給の基準と時期を、言葉にして伝えているか
  • 経験年数や、担当している業務の幅が、給与に反映される仕組みがあるか
  • 認定資格や研修の受講を、評価や手当にどう反映するかを決めているか

「待遇改善」と並んで「専門性・資格などの評価」が高いのは、金額だけでなく、何をすれば評価されるのかが見えることも求められている、と読めます。

人間関係

  • 院長と歯科衛生士が、診療の合間ではなく、落ち着いて話す場を定期的に設けているか
  • 院長に言いにくいことを相談できる相手(主任、事務長など)を決めているか
  • 指示や注意の伝え方について、スタッフの声を聞いたことがあるか

働き方

  • 結婚・出産・育児のあとも続けられる勤務形態(時短、曜日の固定、扶養内)を用意しているか
  • 産休・育休から復帰した人がいるか。いない場合、復帰するときの働き方を決めているか
  • 残業や休憩が、募集要項に書いた内容と合っているか

仕事の中身とレベルアップ

  • 担当する業務の範囲を、本人と話し合って決めているか
  • 院内・院外の研修に参加できる仕組み(勤務扱いか、費用の負担)があるか

研修の費用と、研修中の賃金の一部に使える助成金は、人材開発支援助成金(人材育成支援コース)にまとめています。 奨学金を返しながら働いている人の返還を医院が代わりに引き受ける方法は、奨学金の代理返還にまとめています。

採用の段階でできること

勤務先を替えた理由には、給与・待遇、勤務形態・勤務時間、仕事内容など、入職する前に伝えられる項目も多く挙がっています。 募集要項の段階で、働き方や評価の仕組みを具体的に書いておくと、入職後の「聞いていた話と違う」を減らす手がかりになります。

書き方は歯科衛生士の募集要項(求人票)の書き方にまとめています。 採用の実務を外に任せる場合は、歯科医院向け採用代行の比較で、各社の代行範囲を確認できます。

出典

  • 公益社団法人日本歯科衛生士会「第10回 歯科衛生士の勤務実態調査報告書」(令和7年3月・調査期間 令和6年9月30日〜11月30日)
    • 回答者の属性と国の統計との比較:3ページ(総括)
    • 勤務先変更の理由:44ページ(図4-11・図4-12)
    • 現在の職場で改善してほしいこと:35ページ(図4-2)
    • 非就業者の退職理由と、前回調査との比較:4〜6ページ(総括)
    • 診療所の常勤の勤務年数:4ページ(総括)

2026年9月25日に報告書を確認しました。

よくある質問

歯科衛生士の定着率は何%ですか。
この記事で使っている日本歯科衛生士会の調査には、「定着率」という形の数字は載っていません。参考になるのは勤務年数で、診療所に常勤で勤める回答者の現在の職場での勤務年数は、5年未満が32.7%、5〜10年未満が22.6%、10年以上が44.7%でした(2024年調査)。回答者は会員で年齢が高めに偏っているため、全国の歯科衛生士の値とは違う可能性があります。
給与を上げれば、歯科衛生士は辞めなくなりますか。
この調査は、勤務先を替えた理由や改善してほしいことの割合を示すもので、「何をすれば辞めなくなるか」を確かめたものではありません。給与・待遇は理由の上位ですが、人間関係、勤務形態、仕事内容、出産・育児なども同じくらいの割合で挙がっています。一つの対策に絞らず、自院で当てはまるものを確かめてください。
「経営者との人間関係」が理由と言われても、何を直せばよいか分かりません。
調査からは、人間関係のどこが問題だったのかまでは分かりません。医院でできることとしては、定期的に面談の場を設ける、院長以外に相談できる相手を決めておく、評価や昇給の基準を言葉にして伝える、などが考えられます。辞めた人や今いる人に、理由を直接聞く機会をつくるのが確実です。

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